〜企業の各種キャンペーン賞品としてコカ・コーラ社のドリンクeギフトの活用が可能に〜コカ・コーラ社の「Coke ON」アプリと連携し全国の自販機で引き換え可能なeギフトを個人・法人に提供開始

eギフトサービス(※1)を展開する株式会社ギフティ(本社：東京都品川区／代表取締役：太田 睦／以下、ギフティ)は、ギフティが運営するWEBサービスおよびスマートフォン向けのアプリ「giftee」(※2) にて、日本コカ･コーラ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ホルヘ・ガルドゥニョ／以下、コカ･コーラ社）が提供するスマートフォンアプリ「Coke ON」で利用可能なドリンクeギフトの販売を4月3日より開始いたしました。また、法人向けソリューション「giftee for Business」（ギフティ フォー ビジネス）において、法人向けのキャンペーンの景品や謝礼として「Coke ON」ドリンクeギフトの取扱いも同日開始いたしましたので、お知らせいたします。
　ギフティは、『ギフトで、「人と人」「人と企業」「人とまち」をつないでいく。』をコーポレートミッションとし、日頃の「小さなありがとう」という気持ちと一緒にオンライン上で簡単にギフトを贈ることができるカジュアルギフトサービス「giftee」(※2)の運営および法人を対象としたギフト販売システム「eGift System」(※3)を提供するSaaS事業を主力事業として展開しております。また、2016年4月に「giftee」を基盤とした新たな法人向けソリューションである「giftee for Business」の提供を、2016年5月には電子地域通貨システム「Welcome!STAMP」の提供を開始するなど、eギフト事業で培った技術を活用し新規事業の展開も積極的に進めております。
この度、ギフティで提供を開始した「Coke ON」ドリンクeギフトは、「お好きなコカ･コーラ社製品1本」「お好きな「ジョージア」製品1本」「トクホ・機能性表示食品ドリンク1本」のバリエーションを用意しており、「giftee」の個人のお客様や、「giftee for Business」の法人のお客様には、カジュアルギフトや、自社のキャンペーンなどの謝礼や賞品として、ご利用者の好みやキャンペーンの内容にあわせてお選びいただくことができます。

例えば「giftee campaign platform」の1つの機能である「Twitterインスタントウィン」を活用すれば、Twitterキャンペーンにおいて、その場で「アタリ」と「ハズレ」がわかるインスタントウィン形式の自動抽選機能を使い景品には「Coke ON」ドリンクeギフトを提供するなど、すべてをデジタルで完結したキャンペーンが可能です。その他、「giftee campaign platform」の来店認証機能と連動させることで、来店者に対する景品として「Coke ON」ドリンクeギフトを提供するなど、幅広く法人のキャンペーンやアンケートなどの賞品に活用いただけます。

また、「Coke ON」ドリンクeギフトを受け取った方は、「Coke ON」アプリ内で電子ドリンクチケットとして保管し、全国に23万台以上が設置された、「Coke ON」対応の「スマホ自販機®」でドリンクと交換することができます。

ギフティは、eギフトおよび「giftee for Business」の普及に努めるとともに、デジタルマーケティングの仕組みを有する企業と積極的に連携を図り、企業と顧客間でのコミュニケーションの活性化に、デジタルとリアルの両側面から貢献してまいります。

(※1) eギフトサービスとは、オンライン上でデジタルのギフトチケットを購入して送り、そのチケットを店頭で商品と引き換えることができるサービスです。
(※2)「giftee」とは、ギフティが運営しeギフトを販売するWEBサービスです。
(※3)「eGift System」とは、ギフティが法人向けに提供するギフト販売システムです。導入企業は、自社サイトでeギフトサービスを運用することができます。

＜「Coke ON」ドリンクeギフトのラインナップ＞

【「Coke ON」「スマホ自販機®」について 】
「Coke ON」は、コカ･コーラ社のデジタルマーケティングプラットフォームの第三世代として開発されたスマートフォンアプリです。iPhoneおよびAndroidに対応し、お客様の「買う」「飲む」「楽しむ」シーンにおいて、さまざまなサービスを提供しています。「スマホ自販機®」は、「Coke ON」に対応したコカ･コーラ社の自動販売機で、全国に23万台以上が設置されています（2018年3月31日時点）。
「Coke ON」アプリの基本サービスであるスタンプカードは、お客様が「Coke ON」アプリを利用して「スマホ自販機®」と接続した状態でコカ･コーラ社製品を購入すると、製品の種類やサイズに関わらず、通常1本につき1スタンプが獲得でき、15スタンプたまる毎に「スマホ自販機®」でお好きな製品1本と無料で交換できるドリンクチケットが獲得できます。この他、お客様ごとにカスタマイズされたニュースページやドリンクチケットプレゼント機能、ゲーム機能など多彩なコンテンツで「買う」「飲む」「楽しむ」モーメントを演出します。

【giftee for Businessについて】
「giftee for Business」の活用シーンは多様で、来店促進のソリューション（保険会社や金融機関など来店のお礼、モデルルームや住宅展示場、各種イベントやセミナーなどへの来場（事前WEB予約など）のお礼として）、キャンペーンやプレゼントの賞品（アンケートキャンペーンやプレゼントキャンペーン、懸賞の賞品として）、自社サービスの利用のお礼（保険/引っ越しの一括見積、学校/教材などにおける資料請求などWEBサイト内のサービス利用者へのプレゼント、レンタカー会社や宿泊施設などのギフト券付きプランとして）、その他サイト内のポイント交換や社内の報酬制度など、様々なビジネスソリューションとして幅広くご活用いただけます。従来、景品や謝礼には、プラスチックや紙の金券などが、プレゼント商品として利用されることが多く、在庫管理や梱包、包装代金、また、それに伴う事務作業など、プレゼント商品の代金以外に様々なコストが発生していました。「giftee for Business」の導入により、一連の作業は、メールやLINE、Facebook、Twitterなどで、ギフトチケットのURLをお客様に送信するのみで完了するため、従来発生していた直接および間接コストを削減することが可能となります。また、プレゼント商品がデジタルで発行されるため、利用実績の把握ができ、顧客管理やキャンペーンの効果測定なども容易となり、さらに蓄積された定量データを、自社のマーケティングに2次利用いただくことも可能です。
名 称 : 　giftee for Business（ギフティ フォー ビジネス）
URL : 　https://giftee.biz

■株式会社ギフティについて
ギフティは、日頃の感謝の気持ちを伝える手段として、気軽にギフトを贈る習慣や文化を創出することを目指し、より多くの方にご利用されるギフトサービスの提供とその拡充に取り組んでいます。ギフティが運営するカジュアルギフトサービス「giftee」は、現在、会員数が91万人（2018年3月末時点）を超え、国内No.1のカジュアルギフトサービスとして、利用者数が増加しています。また、全国33,000店舗以上の商品を取り扱っており、コーヒーショップやコンビニエンスストア、レストランなどの商品の中から、多様なシーンにあわせギフトを選ぶことができます。当社のギフト商品の平均販売価格は、約600円。贈り先に負担を感じさせず、気軽にLINEやメールで贈りあえる、手頃なギフトが充実しています。また、2016年5月に、地域通貨の電子化を実現するソリューション「Welcome ! STAMP」のサービス提供を開始しました。
【株式会社ギフティ 会社概要】
社名： 株式会社ギフティ
所在地： 〒141-0022　東京都品川区東五反田5-10-25 斎征池田山5F
設立： 平成22年8月10日　（サービス開始：平成23年3月）
代表者： 代表取締役　太田 睦
事業内容： ・カジュアルギフトサービス「giftee」の運営
・法人を対象としたギフト販売システム「giftee e-Gift System」（SaaS） 事業の展開
URL： 株式会社ギフティ　http://giftee.co.jp/
カジュアルギフトサービス「giftee」　https://giftee.co/

■コカ･コーラシステムについて
コカ･コーラシステムは、ザ コカ･コーラ カンパニーの日本法人で、原液の供給と製品の企画開発をおこなう日本コカ･コーラと、全国5社のボトリング会社（コカ･コーラ ボトラーズジャパン、北海道コカ･コーラボトリング、みちのくコカ･コーラボトリング、北陸コカ･コーラボトリング、沖縄コカ･コーラボトリング）で構成されています。コカ･コーラシステムが国内で取り扱う製品は50以上の炭酸飲料および非炭酸飲料ブランドにおよび、世界で最も高い評価を得ているブランドである「コカ･コーラ」をはじめ、「コカ･コーラ ゼロ」「コカ･コーラ ゼロカフェイン」「ファンタ」「スプライト」などのグローバル・ブランドのほか、「ジョージア」「アクエリアス」「い･ろ･は･す」「綾鷹」など、日本市場のために開発されたブランドが含まれます。コカ･コーラシステムは、持続可能な地域社会の構築を目指してたゆまぬ努力を重ねており、事業活動による環境負荷の削減、社員のための安全で開かれた職場環境の構築、事業を展開する地域社会における経済発展の促進といった取り組みに力を注いでいます。